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メインフレームは、IBMが1952年に商用コンピュータとして提供を開始したのが始まり。
今でもIBMは、メインフレームの投資を進めており利用の幅も広がっている。
2015年ころに「LinuxONE」というLinux専用のメインフレームを発表したり、メインフレーム上で複数のオペレーディング・システムが稼働できる利用方法も展開している。
その反面、富士通はメインフレームの撤退を発表しました。
2030年で生産を終了し、2035年でサポートも終了するとのことです。
今回は、メインフレームがなぜ無くならないのか？そしてこれからのDXへどうつなげていけばよいのかについて見ていきたいと思います。
メインフレームのメリット・デメリット
日本は、メインフレーム大国と呼ばれていましたが、2000年を過ぎたあたりからオープンシステムへの切替が早まりました。とはいえ、IBMも投資を続けていたり、富士通が終了を発表して世の中が騒がれているようにメインフレームの利用が継続されているのが実情ではないかと思います。
メインフレームのメリットとしては以下があげられます。
- 安定稼働
- サポート体制
- メーカーによるハード保守
- 大量データの一括処理
- 強固なセキュリティ
反面、デメリットとしては以下があげられます。
- 維持費の高額化
- システム保守要員の減少
- 最新のテクノロジーを取り入れづらい
- 過去からの資産維持が困難
- ベンダーロックイン
セキュアに安定稼働できるというメリットがある反面、維持費が上がりまたメインフレーム技術者が減少していること、過去資産のブラックボックス化というデメリットがあるのではないかと思われます。
DX対応を進めるに当たって
DXとは、ビジネス領域に限った話ではなく、デジタル技術を社会に浸透させて生活をより良いものへと変革させて行くことです。
そしてDX化とIT化において、明確な違いはありません。
そして間近まで迫っているのが「2025年の壁」。
超えなければいけない直面する問題「2025年の壁」
2025年の壁と呼ばれる以下の問題が間近まで迫っています。
- 既存基幹システムの老朽化に対して、デジタル市場の拡大とともに増大するデータへの対応
- メインフレームの担い手の高齢化による世代交代の必要性
- テクノロジーの進化に伴う先端IT人材の不足
DXレポートの中でも強調されていますが「2025年までにシステム刷新を集中的に推進する必要がある」ということで、技術者の不足や新しいテクノロジーを取り入れDXを加速させていくことが求められている今日この頃です。
対応できなかった場合に想定されるシナリオは以下となります。
- 市場の変化に合わせて柔軟かつ迅速にビジネスモデルを変更できず、デジタル競争の敗者になってしまう
- システムの維持管理費が高額化することで技術的負債を抱え、業務基盤そのものの維持・継承が困難になる
- 保守運用の担い手が不足することで、サイバーセキュリティや事故・ 災害によるシステムトラブルやデータ滅失などのリスクが高まる
（出典）DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～／経済産業省
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