2020年、新型コロナウイルス蔓延の影響により、世の中は大きく変化しました。
人との接し方や暮らしはもちろん、多くの方が働き方も従来とは大きく変化したかと思います。
この記事では、コロナ禍での働き方の変化についてまとめてみました。
■会社のかたち
ニューノーマル時代の新しい働き方として以前と大きく変化した点と言えば、在宅勤務が推奨され「会社に行く」ことの必要性が低下したことではないでしょうか。
緊急事態宣言が発出され、不要不急の外出自粛と同時に、時差出勤やテレワークの導入が求められました。
弊社でも、2020年4月以降は基本的にテレワークでの勤務を導入しています。
では、世間一般的にはテレワークの普及率はどの程度のものなのでしょう。
◇テレワークの普及率
新型コロナウイルスが蔓延し始める前の2020年3月、テレワークの実施率は13.2%でした。
しかし同年4月に緊急事態宣言が発出されると、都道府県によって差はあるものの、テレワーク実施率は27.9%と約2.1倍に増加しました。
東京都では、49.1%もの人がテレワークを実施しました。
業種や地域で差はあるものの、この1年で「毎日会社に行き、会社で仕事をする」という従来の働き方をする方は少なくなりました。
◇問題点
テレワークの普及により、働き方の多様性が高まる半面、様々な問題も生まれています。
- ①会社でないと閲覧・参照できないデータがある
- ②同僚・上司との意思疎通が困難
- ③会社のテレワーク制度が明確でない（自己判断である）ため、やりづらい
国土交通省（2020）「平成31年度（令和元年度）テレワーク人口実態調査」より）
①会社でないと閲覧・参照できないデータがある
会社でないとデータが閲覧できない理由として、データが紙であるということが挙げられます。
日本の紙文化は根強く、諸外国に比べてペーパーレス化が進んでいないことは明確です。
しかし、今回のコロナ禍でデータや書類の電子化のメリットが再認識され、ペーパーレス化の必要性が見直されたのではないでしょうか。
②同僚・上司との意思疎通が困難
テレワークの普及により、人と対面して話すことは少なくなりました。
文面でのやり取りではニュアンスが伝わらなかったり、雑談をする機会がなくなるため、意思疎通や情報共有がどうしても困難になってしまいます。
弊社では、oViceというバーチャルオフィスツールを活用し、この課題を解決しています。
バーチャルオフィスツールとは、インターネット上に仮想的なオフィスを設けるツールのことです。
メールやチャットでは伝えづらいニュアンスやちょっとした確認など、仮想オフィス上で気軽に相手に話しかけて伝えることができ、重宝しています。
文面ではなく会話をすることで、要件以外の話にも繋がり、コミュニケーションの活性化にも繋がっていると感じています。
③会社のテレワーク制度が明確でない（自己判断である）ため、やりづらい
本来時間をかけて実施していた働き方の改革を、急に実施しなければならないのですから、制度が追いついていないことも当然のことです。
ですが、制度が整っていないと働き辛いというのもまた事実です。
設備や社員の状況に応じて、ガイドラインを作成することが求められます。
◇まとめ
コロナ禍で働き方が変わり、多様性が生まれる反面、問題点も出てきています。
これらの問題をコロナ禍が終わるまでスルーするのではなく、解決していくことで誰もが働きやすい環境が作られていくことを願っています。
